コンビニの経営では、新商品の開発よりも、売れない商品を取り除くことが大事らしいです。
新商品の開発ばかりしていると、売れない商品がいつまでも残って、無駄が生じます。売れる商品は勝手に売れていくので、売れない商品を取り除けば、残るのは売れる商品だけになって利益が増えるはずです。
国家公務員の長時間残業が問題になっています。
解決のためには、新しい制度を考えるより、不要な制度を取り除く方が効果的だと思います。新しい制度を作ると、その運用の仕事が増えます。不要な制度を見つけるのは大変な仕事ですが、制度が減れば運用の仕事が減ります。仕事量が減れば、残業も減るでしょう。
学校教育に情報の科目が追加されるそうです。
科目が増えると、教師の負担が増えて、子供の負担も増えます。授業時間は有限なので、増やし続けるのは無理があります。科目を増やす分、何かを減らす計画があるのでしょうか？
教師の長時間労働の問題を解決するためにも、科目を減らすことは効果的です。
至極当然のことですが、増やしてばかりでは、バランスがとれないです。
減らせばいいのに・・・
一般的に、物価の上昇は、借金がある人には有利で、資産がある人には不利です。物価の下落は、借金がある人には不利で、資産がある人には有利です。借金や資産がない人にとっては、関係ありませんが。。。
日本の財政を考えると、国債の償還については、物価の上昇が有利です。資産を持っている高齢者にとっては、物価の下落が有利です。
物価が上昇しない方が、資産を持っている人にとっては得です。。。
金持ちの政治家が、物価の上昇を目指すと言っているのを聞くと、少し奇異な感じがします。
資産家が権力を持つと、デフレになるのかもしれません。
(投資をする人にとっては、物価の上昇が有利で、物価の下落が不利です。ということは、投資家が権力を持つと、インフレになるのかもしれません。)
フェルマーの小定理という有名な数論の定理があります。その昔、私も学生の頃に勉強したのですが、先日、暇つぶしにWikipediaで調べてみました。
--- フェルマーの小定理 ---
pを素数、aをpと互いに素な整数とする。このとき、a^( p - 1) ≡ 1 (mod p)。
----------
証明の一部を、Wikipediaから引用すると、
----------
集合 {1, 2, 3,..., p−1} は、全体として法 p の下で {a, 2a, 3a,..., (p−1)a} と合同である。
なぜなら、もし後者の集合内に
i a ≡ j a ( mod p)
となる i, j ( i ≠ j) が存在したとする。
すると、a と p は互いに素なので i ≡ j ( mod p) となり、0 < i, j < p であることから、i = j となり、矛盾する。
----------
私は、「すると～」のところを理解するのに、少し時間がかかりました。
途中式を書くと、
i a ≡ j a (mod p)
=> i a - j a = ( i - j) a = k p (kは適当な数)
a と p は互いに素なので、( i - j) が p の倍数。つまりi ≡ j (mod p)。
たぶん、数学ができる人には途中式は不要でしょう。それくらい訓練を積んでいると思います。
私のように、少し数学ができるといった程度だと、途中式が必要になるわけです。まだまだ修行不足だなぁと思った次第です。
まぁ、数学に興味ない人は、そもそもフェルマーの小定理を読んでみようとすら思わないんですが。。。
